老後資金を準備する方法として注目されているiDeCo(個人型確定拠出年金)。「節税になるって聞くけど、本当にお得なの?」「デメリットはないの?」と気になっている方も多いでしょう。この記事では、iDeCoのメリットとデメリットを正直に比較して、あなたに合っているかどうかを判断するお手伝いをします。
iDeCoとは?制度の基本をおさらい
iDeCo(イデコ)は、自分で掛金を出して運用し、老後に受け取る私的年金制度です。毎月5,000円から始められ、掛金の上限は職業によって異なります。会社員なら月12,000円〜23,000円、自営業なら月68,000円まで拠出できます。運用商品は投資信託や定期預金から選べ、60歳以降に年金または一時金として受け取ります。証券口座や銀行の窓口で申し込むことができます。
NISAとの大きな違い
NISAは「いつでも引き出せる」のに対し、iDeCoは「原則60歳まで引き出せない」という大きな違いがあります。その代わり、iDeCoには掛金が全額所得控除になるという強力な節税メリットがあります。
iDeCoの3つの大きなメリット
まずはiDeCoの魅力的なポイントから見ていきましょう。
メリット1:掛金が全額所得控除
iDeCo最大のメリットが、掛金の全額所得控除です。年収500万円の会社員が月23,000円を拠出した場合、年間で約55,000円もの節税効果があります。これは投資のリターン以前に確定している利益と言えます。
メリット2:運用益が非課税
通常、投資の利益には約20%の税金がかかりますが、iDeCoなら運用益が全額非課税です。NISAと同じメリットを享受できます。
メリット3:受取時も税制優遇あり
受け取る際も退職所得控除や公的年金等控除が適用され、税負担が軽減されます。入口・途中・出口の3段階で税制優遇を受けられるのは、iDeCoならではの強みです。
知っておくべきiDeCoのデメリット
メリットだけでなく、デメリットもしっかり押さえておきましょう。
デメリット1:60歳まで引き出せない
最大のデメリットは資金の拘束です。急にお金が必要になっても、原則60歳までは引き出すことができません。生活防衛資金を確保した上で始めることが大切です。
デメリット2:手数料がかかる
加入時の手数料や毎月の口座管理手数料がかかります。金融機関によって手数料は異なるので、できるだけ低コストのところを選びましょう。
デメリット3:受取時に課税される場合がある
退職金が多い方は、受取時に税金がかかるケースもあります。将来の退職金見込みも考慮して計画を立てることが重要です。
iDeCoが向いている人・向いていない人
自分の性格や状況によって、iDeCoの向き不向きは変わります。エニアグラムの考え方でいえば、計画的で将来を見据えるタイプの方にはぴったりの制度です。反対に、自由を大切にするタイプの方は資金拘束にストレスを感じるかもしれません。Self Poutの無料診断で自分のタイプを知れば、投資判断の参考になりますよ。
向いている人の特徴
安定収入があり、生活防衛資金を確保済みで、老後資金を計画的に貯めたい方。節税メリットを最大限活かせる所得がある方にも適しています。
向いていない人の特徴
収入が不安定な方、近い将来まとまった出費がある方、そもそも貯蓄が少ない方は、まずNISAや貯金を優先した方がいいでしょう。
まとめ:自分に合った制度を選ぼう
iDeCoは節税効果が非常に高い優れた制度ですが、60歳まで引き出せないという制約があります。NISAと組み合わせて、バランスよく活用するのがおすすめです。まずは自分の状況を整理し、無理のない範囲で始めてみてください。