保険に加入するとき「保障額はいくらにすればいいのか」と迷う方は多いでしょう。高すぎれば保険料がムダになり、低すぎれば万が一のとき困ることになります。この記事では、自分に合った必要保障額を計算するための基本的な方法をわかりやすく解説します。
必要保障額とは何か
必要保障額とは、万が一自分が亡くなったり働けなくなったりした場合に、残された家族が生活していくために必要なお金の総額から、公的保障や貯蓄でカバーできる金額を差し引いたものです。つまり「足りない部分」を保険で補うという考え方です。
基本の計算式
必要保障額＝遺族の生活費総額＋教育費＋住居費＋その他の費用－遺族年金－配偶者の収入－貯蓄・資産。この式に自分の数字を当てはめていくことで、大まかな必要保障額が見えてきます。
遺族の生活費を計算する
まず、残された家族が今後必要とする生活費を計算します。現在の生活費をベースに考えるのが一般的です。
配偶者の生活費の目安
配偶者の生活費は、現在の生活費の50〜70％程度で見積もるのが一般的です。子どもが独立するまでは70％、その後は50％程度が目安になります。配偶者の年齢から平均余命までの年数を掛けて総額を出します。
子どもの教育費
教育費は進路によって大きく変わります。すべて公立なら約800万円、すべて私立なら約2,200万円が目安です。現実的な進路を想定して計算しましょう。
住居費の考え方
持ち家で住宅ローンを組んでいる場合、団体信用生命保険でローンが完済されるため住居費は考慮しなくて済みます。賃貸の場合は将来の家賃総額を計算に含める必要があります。
公的保障でカバーされる金額を差し引く
遺族年金は、必要保障額を計算するうえで最も大きな差し引き項目です。
遺族基礎年金と遺族厚生年金
会社員の場合、遺族基礎年金と遺族厚生年金の合計で年間150万円〜200万円程度が支給されるケースが多いです。子どもの数や収入によって金額が変わるため、ねんきんネットで確認するとより正確です。
配偶者の収入と貯蓄
配偶者が働いている場合はその収入も差し引きます。現在の貯蓄や退職金の見込額も加算しましょう。これらを差し引いた残りが、保険で備えるべき金額です。
プロに計算してもらうのが最も正確
必要保障額の計算は自分でもできますが、保険相談やFP無料相談を利用すると、より正確な金額を算出してもらえます。社会保障制度や税制の最新情報を踏まえた計算は、専門家に任せるのが効率的です。エニアグラムでタイプ3（達成者）の方は数字に強い傾向がありますが、客観的な視点を加えるためにもプロの力を借りることをおすすめします。Self Poutの無料診断で自分のタイプを知り、判断の偏りに気づくきっかけにしてみてください。
まとめ：適正な保障額で安心と節約を両立
必要保障額を正しく把握することで、過不足のない保険選びができます。保険料のムダを省きつつ、家族をしっかり守れる適正な金額を見つけましょう。まずは現在の生活費と公的保障を確認するところから始めてみてください。